貴社は大丈夫ですか?「あるべき情報がない」ことによる機会損失

ECスプレッドの菅原です。

夕方から夜はもうアウター必要ですね~秋田は寒くなるのが早い。。。

最近は社内のことや顧客対応が重なっていて、ブログの更新頻度がスローになってしましました。

 

今回はホームページの基本的なコンテンツに関するお話です。

企業様がホームページを保有する主目的は、「ホームページを見込顧客に見てもらって、顧客に自社を選んでもらうため」ですよね。

この目的を果たすためには、顧客のニーズに沿ったコンテンツが必要です。

もしそのニーズを考慮しておらず、ホームページのコンテンツに不備があったとしたら色々ともったいないです。

教科書的な基本に則ってコンテンツを揃える

ビジネスは感覚本位じゃなくて根拠を持って取り組むことが大切です。

これは感覚(アイデアや直感など)を否定しているワケじゃなくて、「根拠に則って取り組んだ方が効率的ですよ」という意味です。

 

ここでいう根拠は「教科書的な基本」のことで、WEBマーケティングにおいても基本が大切です。

適切な手順で、適切なやり方で取り組むこと。

当たり前にあるべきコンテンツは、抜け漏れなく揃えなくておかなくてはいけません。

 

ちなみに僕自身に関して言うと、なにかと根拠やロジックに偏りがちなので、感覚的な部分をもっと大切にすべきだと自分に対して思ったりもします。笑

バランスが大事ですね◎

 

競合を知ることで見えてくる自社のコンテンツ不足

ホームページを制作するときも、WEBマーケティングの支援をするときも、欠かさず行うのが「競合調査」です。

競合を知ることで、自社に必要なコンテンツの傾向を知ることができます。

例えば地域ビジネスであれば、同一商圏の競合となり得る他社がどのようなWEB施策を行っているかをチェックします。

それに加え、WEB施策の上手な会社がどのようなアプローチをしているかも確認します。

これが根拠ですね。

 

このような競合調査をショートカットして構築したホームページは、顧客にとって必要のないコンテンツの羅列となっている可能性が高いです。

コンテンツ設計をホームページ制作会社に丸投げした場合は、その制作会社の持っている知見次第で成否が決まってしまうといっても過言ではありません。

自社が伝えたい情報を盛り込む(=独自の感覚)のではなく、顧客が知りたい情報を盛り込む(=根拠)のが鉄則です。

貴社のホームページはコンテンツ不足になっていませんでしょうか?

 

貴社の顧客が知りたがっている情報とは?

ほとんどの業界で、ほとんどの顧客が知りたがっている、共通の情報(=ニーズ)があります。

何だか分かりますか?

WEBサイトに訪れたユーザーが、早い段階で見るページが会社情報だと言われています。

  • コーポレートサイトの「会社概要」
  • ECサイトの「特定商取引法に基づく表記」

 

顧客は商品やサービス内容が気になるのと同等かそれ以上に「どんな会社なんだろう?」を知りたがっているということです。

  • ミッション
  • 経営理念
  • ストーリー
  • メッセージ
  • スタッフ
  • NAP(社名、所在地、電話番号)

 

「何を買うか」よりも「誰から買うか」が重んじられる時代ですので、こういった情報はしっかりと揃えておかないともったいないです。

顧客に信頼してもらうための情報が揃っていないと購買・発注に踏み切れず、競合他社へ流れてしまう可能性が高いと理解しておくべきです。

失注を防ぐためには、顧客が求めているコンテンツを揃えておくことが大前提だと捉えて頂けたらと思います。

 

また、会社情報が整っていないWEBサイトは、SEOの評価にも悪影響を及ぼすと考えられます。

副業でECサイトを運営している方が特商法ページに埋め込んでいたnoindexタグを外したところ、検索順位が一気に向上したという事例があります。

(補足:この場合のnoindexは本名で検索しても検索結果に引っかからないようにする意図)

即ち「あるべきコンテンツがない」状態は、Googleが重んじるユーザーファーストに反するということだと考えられます。

 

会社概要と特商法表記はコンテンツの充実を図りましょう

競合調査を通して、さまざまな企業様のWEBサイトを日ごろから目にしています。

僕の率直な感想としては「もったいないな」の一言に尽きます。

何年も前に作ったきりで基本的な情報が抜けているホームページも多いですし、見た目はキレイなんだけどユーザーのニーズを考慮していないホームページも多いです。

なので、僕としては是非ともその辺を見直して頂きたいと思うのですが…

「それって必要なの?」「本当に意味あるの?」と思われるかもしれません。

 

実はこれこそが独自の感覚に基づく判断なのです。

必要性や価値を判断するのは顧客です。

 

「更新するのが面倒だな」「優先度が低いから後でいいや」という気持ちは分からなくもないですが、見込顧客がホームページに訪問した際に、知りたい情報が揃っていなければ機会損失が生じていると企業側は捉えるべきでしょう。

企業本位のスタンスを通すアプローチが厳しくなる流れは今後加速していくと考えられます。

 

取りあえず今回のまとめとしては…

  • 会社情報や特商法はユーザーにとって必要な情報
  • 会社情報や特商法はSEO的にも必要な情報

 

以上の2点を覚えて頂けたらと思います。


弊社ではホームページの診断も行っております。

問い合わせが増えなかったり、CVRが悪かったりするWEBサイトには必ず因子があります。

課題を発見し、改善を図るためのアクションプランを策定しますので、それだけでも大幅な改善効果が期待できます。

実は弊社のサービスは元々そこからスタートしました^^

クライアント様の成果につながるサポートができたときは、自分ごとのように嬉しいものです。

 

ご予算は2万円~、改善ボリュームに応じてお見積もり致します◎

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